全社会議を“自分ごと化”して活性化させる5つのポイント

これはあくまでも私のイメージですが……朝礼のような場は、情報を伝える側と受け取る側のギャップが生まれやすい場だと思います。
さて、コンセントにも朝礼に当たるような月一の全社会議があります。「グッドモーニング!コンセント」と名付け、司会(キャスター)が進行する番組形式で行っています。業績の報告や新制度の紹介など、会社からコンセントメンバーに必ず知ってほしいことを伝える時間として定着しています。

全社会議は後日録画でも確認できますが、リアルタイムでの参加者数は多いときで全メンバーの80%以上に当たる200名以上、会議中の参加者からのコメント数も100件以上寄せられるなど、一定の支持が得られています(と思っています)。
今回はグッドモーニング!コンセント、略してグッドモの運営・司会を務める中岡から、全社会議の設計において心がけているポイントをご紹介します!

1.アジェンダは全メンバーから持ち寄り形式で集める
グッドモは「全員参加型」「ボトムアップ型」の会議にしたいという考えから、業績共有や新メンバー紹介など定例で伝えるアジェンダ以外は全て、メンバーから募集しています。そうすることでグッドモを一方的に情報を受け取る場ではなく、双方向に情報を共有し合える場所として認識してもらうことを意識しています。

2.メンバーがリラックスして視聴できる演出
1on1など対話が重要なMTGでは、「『よろしくお願いします』で始めてはいけない」「緊張させない雰囲気づくりが重要」といわれます。全社会議であるグッドモでも雰囲気づくりを重視していて、コンセントはリラックスして働ける会社、という共通認識を毎月確認しています。
開始時間の1〜2分前には司会者が登場して、どうでもいいことをゆるゆると話しながらスタート。メンバーがつくったオリジナルジングルを流してから本編が始まります。

コンセントの業績を共有するコーナーは、毎年コンセプトを設けて実施しています。この年度は「運動会」がテーマでした。担当役員とメンバーがコスプレして出演・解説してくれます。

司会者と登壇者は「グッドモ!」とあいさつコールをし合ってから発表がスタートします。たとえ代表であっても「グッドモ!」挨拶は必須です。

3.「視聴」だけでなく「参加」できる仕組みづくり
グッドモの進行においては、リアルタイムで会議チャット欄のコメントに目を通し、リアクションを取ることを心がけています。そうすることで、参加側はささいなことでもコメントしやすくなり、コメントするモチベーションにもつながると考えています。


チャット欄が活発になることで、やりとりに直接参加しないメンバーにとっても、一方的に情報伝達されている印象が薄らぐ効果もあると思っています。さらに、参加者からの声をリアルタイムで受け取れる仕組みがあることで「特に盛り上がった瞬間」や「興味をもたれやすい話題」をくみ取れるため、アジェンダ設計や進行の参考にしています。
4.聞き手視点での質問やコメントを心がける
グッドモの司会では「会社の動きについて、現場の一員としてコメントする」ことを心がけています。役員やマネージャーから紹介される情報に対しても「検討経緯を知らない、背景がわからない立場からの質問」をすることで、登壇者と視聴者、また経営と現場の理解のズレを埋める場として機能させています。


5.話す人の“人となり”を知ってもらうことを大切に
グッドモでの発表には、あえてフォーマットを定めていません。その結果、発表方法や共有される資料も、自然と発表者ごとの個性が表れる形になっています。コンセントはテレワークを活用するメンバーが多く、ふだんの業務で関わらないメンバーの人柄を知る機会が少ないため、グッドモでの発表や司会とのかけ合いを通じてその人の人となりを知ってもらえるように心がけています。

伝えたいことが最大限に伝わるために
社内コミュニケーション、特に全社会議のように規模の大きなものになると、どうしても伝え手と受け手の意識差が生じます。だからこそコンセントでは、インナーコミュニケーションにおいてもユーザー(=全メンバー)にぜひ知ってほしい情報をいかに自分ごと化して受け取ってもらうか?をコンセプトに、全社会議をデザインしています。
グッドモは2024年で5年目を迎え、実は司会も私から次の人に交代しています。時代に合わせたアップデートを加えながら、今月も開催されています。

執筆者
中岡 慎介NAKAOKA Shinsuke
ウェブディレクター
2009年にコンセント入社後は、企業の社内報の編集ディレクションや雑誌デザインの進行管理など紙媒体の制作に関わる。その後、ウェブ領域のディレクターとして編集の経験を生かしつつ、アクセス解析などのデータ分析をもとにした情報設計やコンテンツ制作に従事。現在は媒体を問わず、幅広く企業のコミュニケーション戦略支援に携わる。






